【職種別転職ポイント】アパレル・ファッション販売員の労働条件からオススメの企業の特徴まで。

アパレル・ファッション業界での転職は、職種によって様々な活動のポイントが異なります。

別記事で求人情報で見るポイントや企業の見分け方についてお話してきましたが、職種を考えるとさらに深堀りしたアドバイスが転職活動を成功させるために必要となります。

今回は、アパレル・ファッション販売員に絞って、労働条件からおすすめできる企業のポイントをお話していきます。

アパレル・ファッション販売員の基本的な労働条件

まず最初に、一般的なアパレル・ファッション販売員の労働条件についてお話します。

雇用形態はアルバイト・パート、契約社員、派遣社員、正社員と幅広い。

アパレル・ファッション販売員の雇用形態は、「アルバイト・パート、契約社員、派遣社員、正社員」と幅広くなっています。

これは、最低限の業務については高度な専門性や知識を必要としない点が要因です。

学生がユニクロでアルバイトをしていたり、百貨店で長年販売現場で働いている正社員がいたりと必然的に雇用形態が幅広くなります。

近年は立ち仕事でシフト制でもある販売員は人手不足の状況が業界全体として続いており、短時間勤務を求める主婦や必要な時期だけ人員を集めるための派遣社員が増えている傾向にあります。

アパレル・ファッション販売員の勤務日数は週休１〜2日のシフト制が一般的です。

アパレル・ファッション販売員の勤務日数は週休１〜2日で、1ヶ月あたり２２〜25日程度が一般的です。

休日は基本的に平日で、土日祝日に休めるのは特別な事情(冠婚葬祭)や夏休み・冬休み等の季節休のときくらいです。

労働者に認められている休日(法定休日）は労働基準法第35条により定められており、

このどちらかに当てはまれば平日かどうかは問題になりません。

1日の休憩時間は60分〜90分が一般的です。

アパレル・ファッション販売員の1日の休憩時間は、60分〜90分が一般的です。
立ち仕事かつ接客業のため、休憩を2回に分ける職場が多いのが特徴です。
私が以前勤めたことがある現場では、「45分と15分の２回」「60分と30分の2回」と企業によって異なりました。

求人情報には細かく休憩の回数まで書かれていないことが多いので、気になる場合は面接時に確認する必要があります。

勤務場所

新たにアパレル・ファッション販売員として入社するときの勤務場所には2ケースあります。

求人情報で店舗まで明確になっている場合は、その店舗で勤務します。
こちらのケースが一般的です。

もう一つのケースは求人情報に店舗が明確になっていない場合です。
このケースは非常に珍しく、新しい商業施設が開業するにあたって、複数ブランドを出店する企業が店舗を限定せずに販売員を募集する時に限られます。

この場合は、あらかじめ複数店舗の勤務先可能性として求人情報に掲載しておき、応募者の希望と面接官の判断で勤務先が決定します。

アパレル・ファッション販売員の転職で大事なポイント

次に、アパレル・ファッション販売員として転職するにあたって気をつけておきたい大事なポイントをお話します。

社販制度を調べる

販売員は、店舗・ブランド・企業の顔となる存在です。
最終消費者に直接接する大事な仕事のため、店舗に合わせた身だしなみが求められます。

アパレル・ファッション販売員なので、絶対とはいいませんが、基本的に店舗で販売しているまたは過去販売していた洋服を着用しての勤務が義務付けられることになります。

店舗で販売しているブランドの服を着用しておらず、雰囲気を店舗にあっていない。
そんな違和感がある販売員が接客をしているお店には、お客様も言葉にできない違和感を感じます。

しかし、毎回定価で洋服を購入していては販売員の生活原資を圧迫することになるので、社員割引制度が必ず設けられています。

この社員割引は、企業によって割引率が異なります。
雇用形態によって異なる企業もあります。

必ず面接時に確認しておきましょう。

引っ越しを伴う転勤制度があるのか確認する。

複数の地域に出店しているブランドで働く場合、店舗の異動がおきます。
引っ越しを伴う転勤が発生することもあります。

仮に子育て等の家庭の事情で引っ越しができない場合は、必ず応募時に転勤の有無について確認しましょう。

インセンティブ制度のあるアパレル企業は少ない。

販売員は営業職でもあります。
消費者に自社商品をお買い上げいただくセールスマンです。

企業によっては、月間の売上予算を達成した店舗に、達成率に応じたインセンティブ（追加の給料）の支給があります。
この制度を採用している企業は非常に少ないので、より多くの給与所得を得たいと考えている人は、制度がある企業に絞って転職活動しても良いでしょう。

キャリアプランの有無。ずっと現場勤務なのか。

最後のポイントは、キャリアプランの有無です。

初めはイチ販売員として勤務をスタートして、サブ（副店長）→店長をいうキャリアはどの店舗・ブランドにも存在します。
大事なのは、その後のキャリアアップが社内で可能なのかどうかです。

MD（マーチャンダイザー）やVMD（ビジュアルマーチャンダイザー）やバイヤーになりたいと考えているのであれば、そういったキャリアアップが可能な環境なのか必ず知っておかなければなりません。

地方の専門店の場合、社長がバイヤーを兼ねているケースも多いので頑張っても店長どまりなんてこともあります。
店舗販売で独立したいと考えている人でも、いきなり身銭を切ってバイイングを始めるのは非常にリスクが高いので、サラリーマンとしてバイイング経験を積んでおくほうがリスクを減らすことが可能です。

アパレル・ファッション販売員志望の人にオススメしたいのはこんな企業

次に、アパレル・ファッション販売員として転職を考えている人にオススメできる企業の特徴についてお話しします。

出産・育児後も働ける制度があり、高い活用実績がある企業。

男女問わず、産休・育休制度がしっかりしている企業はおすすめできます。
しっかりとした経営基盤と労働者を支えるシステムと風土がなければ制度として成り立たないからです。

注意が必要なのは、実際に制度を利用している人がどれくらい存在するのかということ。
気になる人は、面接で確認しましょう。

年令を重ねても長く販売員として働ける

アパレル・ファッション販売員という仕事が好きでずっと続けたいと思っている人は少なくありません。
そんな人がぶち当たる壁は、時間の経過に伴い、自分の年齢や趣向・感覚がブランドと合わなくなっていく点です。

本人は良くても、１０代後半をターゲットにしたレディースブランドで、５０代の男性が一販売員として店頭に立っているのは違和感しか感じません。

ヤング向け〜ミセス向けまで幅広いブランドを取り扱っている企業に入社すれば、自分の要望通りの異動になるかは別としても、安心して長く現場で働くことができます。

最後に。あらためてポイント

今回は、アパレル・ファッション販売員という職種に絞って、一般的な労働条件・環境から転職時のポイント、おすすめできる企業の特徴までお話しました。

転職活動は人生の転機になる可能性が高い出来事です。
迷ったときは自分だけで考え込まず、周囲の転職経験のある友人や膨大な実績データを持つ転職エージェントなどに相談してみましょう。

KEN

大手アパレル企業所属

アパレル業界経験10年以上。OEM企業での企画営業生産、大手アパレルの販売員、中規模アパレルの生産職を経て、現在は大手アパレル企業でサプライチェーン全般の戦略立案から数値分析までをてがけています。自身の転職や採用担当としての経験に基づく転職ノウハウや業界最新情報やトレンドを発信しています。転職に限らず、豊富な知識と経験を生かした働き方のアドバイスも可能。